住宅の断熱性能強化の動き！愛でブラジル♪

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近年は、冬でも直射日光に当たるとジリジリと紫外線が皮膚組織を刺激するほど、太陽光線が強く感じるのは私だけでしょうか？

本来なら真冬の直射日光の暖かさに幸せを感じるところでしょうけど、真夏になったら直射日光はいかほどかと、来る夏の殺人的な太陽光線の強さに不安を感じました。

そんな中、2022年5月29日付け日経電子版の記事で「住宅の脱炭素へ法改正　カギは断熱性能、健康増進も」との興味深い見出しに、私は釘付けになりました。

時代がやっと私に追いついてくれた感じです。

以下は、その抜粋です。

脱炭素社会に向けて、住宅のエネルギー消費を減らす建築物省エネ法改正案が国会で審議され、カギを握るのが断熱性能、二重窓や断熱材で省エネだけでなく、健康増進にも役立つと書かれていました。

日本住宅の断熱性能を示す等級は、これまで最も低い等級1から最も高い等級4までの4段階でしたが、本年4月に等級5を設け、10月にはさらに上の等級6と等級7を新設し、エネルギー削減率は等級4に比べ等級5は2割、等級6は3割、等級7は4割削減になるそうです。

法改正では、等級4の断熱性能を新築住宅などに2025年度から義務付け、最高だった等級4は最低ラインになりますが、欧米では同等の断熱基準は既に義務付けている国が多く、日本も遅ればせながら義務化に踏み切るとのこと。

それでも欧米の断熱性能は等級6に近く、日本はまだ緩い水準のようです。

住宅の断熱に詳しい東北芸術工科大学の竹内昌義教授によると、等級6の断熱住宅に5㌔㍗の太陽光発電を備えるとCO2の排出量が実質ゼロになり、脱炭素をめざすのなら等級6のレベルが必要だと唱えています。

そのポイントの一つは健康面です。

家が寒いため、お風呂から上がって倒れるヒートショックで亡くなる人は年間1万9000人にも上り、暖かい断熱住宅であればヒートショック死を減らせるからです。

ポイント二つ目は、住宅産業は地域に根付き裾野も広いので、付加価値の高い断熱住宅をつくることは、地域経済の活性化につながるからです。

断熱住宅でエネルギーの消費量が減れば、再生可能エネルギーの地産地消で賄える余地が広がり、お金が域内で回る循環型経済に近づき、地域の持続可能性が高まると分析しています。

ロシアのウクライナ侵攻などによる資源高騰で電気料金は上昇していますが、次の冬は電力需給が逼迫し、さらに電気代がかさむことが想定されます。竹内さんは「できるだけエネルギーを使わない生活へと、考え方を転換することが大切で、今回のエネルギー危機はその転機になる」と話しています。

また、住宅の断熱性能が低いと温度差で結露とカビが発生し、ぜんそくなど万病を誘発します。

やはり、最も進んでいるのは鳥取県のようです。

欧米並みの断熱基準を独自につくり、国が新設した断熱等級5、6、7は鳥取県の基準も参考にしたそうです。断熱住宅をストックしていくことで街全体が住みやすくなり、太陽光発電などにより地域の持続可能性を高めることができると考えているようです。

また、長野県も健康と産業振興の両面で持続可能性を高めようと、CO2排出量を60%削減する目標を掲げ、岩手県紫波町、北海道ニセコ町なども断熱化に力を入れ始め、横浜市も鳥取県と同じ制度の導入を検討、東京都も支援に積極的になっています。

年間100万戸も新築される日本の住宅の約85％が断熱性能があり、その割合はじわじわと上がってきているそうです。

一方、6000万戸ある既存住宅の1割強は空き家ですが、残りの多くは断熱性能が乏しい暑くて寒い家のままだそうです。

断熱等級4に続き、将来的には等級5を義務化するようですが、2030年までに住宅のエネルギーを66%減らすためには、しつこいようですが等級6にしなければならないのです。

リモートワークの定着で家にいるためか、最近は住宅系のユーチューバーが増え、新築を建てようとする世代の人たちは断熱性能への関心が高まっています。

以上、日経電子版記事の要約でした。

調湿、蓄熱、気化冷却、防炎、防虫、防カビに秀でた理想の断熱材；セルロースファイバーが日本でもブレークする予感！