YouTubeよりコピー 

先日、何十年ぶりに二十歳の頃遊んでた友人と会う事が出来て、「全然変わってないじゃ～ん」そうお互いに言い合い、とても楽しい時間を過ごせました。彼女はあの頃ワンレのちょっと影のある中森明菜みたいで、私のほうはなんだかふわふわしてたわねと語りかけたら、シンディローパーみたいだったからねと言われ、超びっくり。

そういえば当時、男性にもシンディに似てると言われ、この人何言ってるんだろと思いましたが、あ～やっぱりそうだったんだと痛感しました。

大昔の話ですが．．．

さて、4月8日～14日まで米国を国賓待遇で公式訪問した岸田文雄総理大臣。

米国が日本を重視しているのは軍事的な側面だけでなく、日本の科学技術力と国民性に対する評価が高まっているからのような気がします。

今回のブログは、科学技術立国日本の面目躍如テクノロジー”IOWN”関連情報、以下のブログ3本に続く第4弾です。

今回も日本経済新聞の記事を右から左へ受け売りです。

以下、IOWN最新レポート、じっくりご堪能下さい。

 〖引用〗

 NTTが光技術を使った次世代通信基盤「IOWN（アイオン）」で世界市場を狙う。離れた場所にあるデータセンターをつなぐ実証に英国と米国でそれぞれ成功した。澤田純会長によるIOWN構想の表明から間もなく丸5年。世界標準にできなかったインターネット接続サービス「iモード」の教訓を糧に国際的な枠組みづくりを急ぐ。

NTTが米サンフランシスコで現地時間4月10〜11日に開いた技術イベント。米国の取引先の関係者らを招き、島田明社長が初めて現地入りした。会場には独自開発した大規模言語モデル（LLM）「tsuzumi（つづみ）」やセキュリティー関連の展示が並んだ。

IOWNは会場の目立つ場所に展示ブースを構え、英国と米国での実証実験の結果も発表した。英国では約89キロメートル、米国では約4キロメートル離れたデータセンターを1000分の1秒以内というわずかな時間差でつなぎ、一つのインフラのように運用できたという。

生成AI（人工知能）のデータ処理を担うデータセンターの重要性は急速に高まる。ただ、都市部で設置を増やすにはスペースの制約があった。複数のデータセンターをつないで遅延がない運用ができれば、設置場所の選択肢が郊外に広がる。

NTTが2019年5月に構想を表明したIOWN。得意とする光通信技術を応用し、少ない電力で大容量のデータのやり取りを可能にする。30年以降には現在のインターネットと比べて消費電力を100分の1まで減らせると見込む。段階的に商用化を進めている。

旗振り役を担うのが構想表明時に社長だった澤田氏だ。保守的な空気が強いNTTでは珍しいリスクテイカーとして知られ、社内きっての国際派でもある。中学生のころから日米海戦史に興味を持ち、勝ち負けの構造や戦略に強い関心を抱いてきた。

IOWN構想でも米国を重視した。20年1月にソニーグループ、米インテルと国際団体「IOWNグローバルフォーラム」を設立。拠点は日本でなく米国に置いた。インテルのボブ・スワン最高経営責任者（CEO、当時）や米マイクロソフトのサティア・ナデラCEOらビッグネームと会い、次々と提携をまとめた。

なぜ米国なのか。IOWNの優位性を売り込んでも「米国には米国の優れたサービスがあるという議論になってしまう。だから最初に仲間に引き込んだ」（澤田氏）。

21年には日米経済協議会の会長に就いた。ソニーの盛田昭夫氏や三菱商事の槙原稔氏といった「知米派」の重鎮が務めたポストだ。今回の技術イベントには出席していないが、10日に始まった日米首脳会談に合わせて同会長の立場で渡米している。

ハードウエアのメーカーでないNTTにとって、IOWNをいかに製品やサービスに応用できるかが重要だ。テック大手のGAFAMについても「ライバルであり、お客さんでもある」と語る。

「日本に閉じず、世界標準にする」。澤田氏がこの目標を掲げる背景にはiモードの苦い経験がある。iモードは自社技術を押しつけようとして海外に普及しなかった。IOWNでは初期段階から海外企業を含めた仲間づくりに力を注いできた。

道のりは半ばだ。グローバルフォーラムの参加企業は約140社まで広がったが半分は国内勢。残る半分のうち米企業は数社にとどまる。研究開発の成果の開示義務を課すNTT法が足かせになっている。

だが、そのNTT法は転機を迎えている。改正案が5日の衆院本会議で与党などの賛成多数で可決され、衆院を通過した。オープンイノベーションを探るうえでの障壁は取り払われる見通しだ。

NTTはパートナー拡大の布石を打ち始めている。米国に拠点を置く研究機関「NTTリサーチ」を通じて米ハーバード大に最大170万ドル（約2億6000万円）を寄付することも技術イベントで発表した。優秀な研究者が集まるトップ大学との関係を深める。

今回の日米首脳会談では「日米企業はIOWNグローバルフォーラムのようなパートナーシップを通じ、光半導体を通じて得られる幅広い可能性を模索している」と確認された。政府間の文書でIOWNへの言及があったのは初めてという。

1980年代後半に時価総額で世界首位に立ったNTT。その後は長く存在感が薄れたままだ。IOWNの世界展開はかつての輝きを取り戻すための大きな一歩になる。

（宮嶋梓帆、シリコンバレー=清水孝輔）

〖引用解除〗

光電融合デバイスの要素となるコア技術「光トランジスタ」

IOWN、今後の展開予定