キヤノン、曲がる太陽電池の素材開発　ENEOSは原料増産 Vol.3　時代♪

キヤノンは薄くて曲がるペロブスカイト型太陽電池の耐用年数を2倍の20〜30年に延ばせる素材を開発した。ENEOSホールディングス（HD）は主原料となるヨウ素の生産能力を2倍に増やす。再生可能エネルギーの活用策として有望視される新技術を素材の面から後押しする。

「曲がる太陽電池」と呼ばれるペロブスカイト型は日本発の技術で量産化への取り組みが進んでいる。現在の太陽光パネルは国土の狭い日本での普及の余地が限られるうえ、中国からの調達依存度が高い。曲がる太陽電池の競争力を高めて日本の優位を確保することは、エネルギー安全保障の観点でも重要となる。国も供給網の構築を後押しする。

キヤノンが開発した新素材は「ペロブスカイト層」と呼ばれる発電を担う部分を保護するのに使う。発電層に塗布すれば、太陽電池が劣化しにくくなる。保守・修繕の負担が軽くなり、太陽電池の普及につながる。

ペロブスカイト層は大気中の水分や熱にさらされると分解されるため、発電を繰り返すと性能が落ちる。液体の素材を100〜200ナノ（ナノは10億分の1）メートルの厚さで塗布することで、構造が崩れにくくなり製品の寿命が延びる。

キヤノンはレーザープリンターの主要部品である「感光体」で光を電気に変える技術を新素材に応用した。ペロブスカイト型を開発した桐蔭横浜大学の宮坂力特任教授とも共同研究している。

新素材は福井キヤノンマテリアル（福井市）の工場で2025年から量産する計画だ。30年ごろに、数十億円規模の売上高を目指す。6月から電池を開発するメーカー向けに試験出荷する。

ペロブスカイト型は耐用年数が10〜15年と、従来の太陽光パネルの半分程度だったことが普及の妨げとなっていた。新素材を使うと耐用年数を20〜30年程度に延ばせる可能性があり、今後、実際の環境下で確認していく。

ENEOSHDはペロブスカイト型の主原料となるヨウ素を増産する。グループ傘下のJX石油開発が中条油業所（新潟県胎内市）に100億円以上を追加投資する。5年以内に生産能力を2倍の年間440トンに増やす。

2020年代後半にかけてペロブスカイト型向けにヨウ素需要が膨らむとみて、追加投資を決めた。

ペロブスカイト型は積水化学工業や東芝、パナソニックHDが太陽電池を完成品として製造し、キヤノンやENEOSHD、INPEXなどが原料や機能性素材を供給する。日揮HDはペロブスカイト型を工場や物量倉庫などに設置し、26年をめどに電力事業を始める。

ペロブスカイト型は国内ではまだ商品化されていないが、産業の裾野は広がってきている。調査会社のフォーチュン・ビジネス・インサイツによると、世界のペロブスカイト型太陽電池の市場規模は32年までに65億8336万ドル（約1兆円）と24年の36倍に増える見通しだ。

現在普及する太陽光パネルで世界を制した中国は、ペロブスカイト型にも注力し始めている。大正微納科技やGCLペロブスカイトといったスタートアップが量産に向けた体制整備を進める。

太陽光パネルでは日本が開発や実用化で先駆けながら、ビジネスや量産段階では中国に敗れた。太陽光パネルの失敗を繰り返さないため、日本政府はペロブスカイト型の産業基盤の強化に動く。

産業の脱炭素化を目指すため、総額2兆円超の「グリーンイノベーション（GI）基金」を設け、約648億円をペロブスカイト型の実用化に向けた支援に振り向ける。30年にペロブスカイト型を社会実装する方針だ。

経済財政運営と改革の基本方針（骨太の方針）の原案にもペロブスカイト型の研究開発体制や人材育成、供給網の構築を支援すると明記した。

（山田航平、河野真央）